ブランディング事例

世界に先駆けて駅を変え、駅の価値を高めてきたJ社。人口減少やワークスタイルの変化に伴う通勤・通学減少への危機感を持っています。そのような背景から、ドル箱路線を“わざわざ乗りたい路線”へと進化させ、駅内収益も高めることを目的としたブランディングプロジェクトが立ち上がりました。

コンペで選出された当社は、広範囲な生活者アンケートの多変量解析結果をベースに、ブランディングの基本構想と個別戦略を策定。ドル箱路線の意味付けや、取り組みの具体的な戦略プランの提案を行いました。

グループ成長戦略の一環として大手金融機関が買収した異業種中堅企業G社。買収から３年。社員ロイヤルティを高めることを目的に、G社はインナーブランディングを実施することを決定しました。

コンペで選出された当社は、先ずキーパーソンインタビューや社員2,000名へのアンケートを実施します。そしてその分析結果を踏まえた上で、創業当時から引き継がれているG社の理念を起点とした“戦略的パーパス”を策定。併せて、インナーブランディングの仕組みづくりと仕掛けづくりも行いました。

海外で実績のある薬を日本に導入するにあたって、S社にはマーケティング課題がありました。 その薬剤カテゴリーには70％以上のシェアがあるZ社製品が存在し、S社以外のどの会社もシェアの切り崩しに難航していたのです。しかしS社の薬には「Z社製品より高機能かつ低副作用」という強みがあります。そこでA社は“安心感”をアピールするブランド広告の準備を進めていました。

ブランディングを担当することになった当社の調査・分析によって、安心感のアピールは逆効果であることが分かります。安心感を重視する医師は「使い慣れて安心」という理由でZ社製品を選ぶ傾向にあり、A社製品へのブランドスイッチが期待できなかったのです。

そこで当社は医師のブランドスイッチを促すプログラム(ブランド戦略～ブランド広告)を提案。S社の製品は、Z社製品とシェアを２分するまでに成長しています。

B社は通販化粧品のリーディングカンパニー。社長交代を機に、前社長の事業哲学を企業理念として体系化するためのブランディングプロジェクトが発足しました。

プロジェクトを担当することになった当社は、先ず社員アンケートを実施し、事業哲学の浸透度を可視化しました。次に顧客アンケートを実施し、顧客にとっての企業像を抽出しました。それらの内容をもとに前社長や新社長、経営幹部へ綿密なインタビューを行い、企業理念の体系化を進めました。

そして完成したのがB社のパーパス。社員や顧客から「私にとってなくてはならない存在」と思ってもらうためにB社が交わす約束です。前社長の哲学を受け継ぐパーパスを道しるべに、B社は求心力と競争力を更に高め、継続的かつ堅実な成長を続けています。

大手食品メーカーの戦略子会社C社。天然由来成分の化粧品ブランドを展開し、健康志向の女性から多くの支持を集めています。発売10周年を迎えるにあたり「売上100億円」を数値目標とした中長期計画を策定したC社は、その実現に向けて本格的にブランディングに取り組むことになりました。

ブランディングを担当することになった当社は、数値目標とは別に「100年後も愛される存在であり続ける」という超長期のブランディング目標を定めます。その上で、化粧品としての進化を続けながらブランドとしてのアイデンティティが受け継がれる戦略プログラムを構築しました。

「変えていくべきこと」と「変わってはいけないこと」が明快に定義された化粧品ブランド。確実に支持者を増やしながら、着実に中長期目標と超長期目標の実現へと向かっています。

同業の大手2社が合併して発足したD社。それぞれが歴史あるトイレタリーブランドを保有しており、棲み分けを前提に2つのブランドを存続させることになりました。それから約20年経ちブランド力の低下を危惧したD社は、2つのブランドを対象としたブランディングプロジェクトを発足させます。

当社が実施した調査で、2つのブランドの棲み分けが機能しなくなり、カニバリゼーションが生じている現状が明らかになります。そして双方のブランド力は実際に低下傾向にありました。

そこで当社は、2つのブランドの本質的な強みを抽出。それぞれが魅力と競争力を発揮しながら共存し、秩序あるブランド拡張を行うことができる具体的なブランドポートフォリオ戦略を提案しました。

G社は創立10周年を迎えるベンチャー企業。ビジネスソリューションとセールスソリューションを２本の柱に、顧客企業の“利益の最大化”に寄与するサービスを提供しています。

そのG社には大きな課題がありました。それは事業の実像をひと言で説明できないこと。提供しているサービスが経営コンサルティング、WEBソリューション、フルフィルメントソリューション、スペースソリューションなど多岐に亘るため、企業全体の特徴を第三者に説明しづらくなっていたのです。

当社はG社の企業理念を再定義。そのプロセスでコアバリューとブランドメッセージを策定します。そして企業Webサイトを全面リニューアルすることで、G社の実像をひと言で説明できるコミュニケーション体制を整えました。

Y社は、<フーズ><ライフ><ヘルス>の３分野で商品開発・販売を行う創業50年の地元企業です。近年はスナック菓子の記録的ヒットにより大きく業績を伸ばしています。

事業規模が大きくなるにつれて流通大手との取引が増えてきた同社。リクルーティング活動も積極化しなければなりません。そこで企業として“ひと皮むける”ために企業ブランディングに取り組むことになりました。

スナック菓子の商品ブランディングで実績があった当社が企業ブランディングを担当。企業理念や行動指針の策定、ロゴマーク開発、ステーショナリー類のデザイン、企業Webサイトの制作など、ワンストップで企業ブランディングをサポートしました。

E社は老舗の総合食品メーカー。創業当初から販売している主力商品があり、その商品のイメージが企業イメージに大きな影響を与えています。事業の多角化を進めるE社は、新しい企業イメージづくりに取り組むものの、旧来の企業イメージから脱却できないジレンマを抱えていました。

当社は企業イメージの変換に成功した事例をベンチマーク調査。商品イメージという呪縛から逃れ、新しい企業イメージを構築するための戦略シナリオを提案しました。

N社が開発した医療機器は、フォローワー製品ではあるものの、業界の改革児となるポテンシャルを持っています。欧州でローンチした後、アメリカと日本に市場参入することが決定しており、グローバルで通用するネーミングとロゴマークを必要としていました。

ブランディングを担当することになった当社は、世界各地で競合する製品のブランド戦略を分析。英語を母国語とするネイティブスピーカーを含めたチームでネーミング開発を行った上で、ロゴマーク開発とVI開発を行いました。